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DCりそな グローバルバランス

【商品分類】追加型投信 / 内外 / 資産複合
【日本経済新聞掲載名】DCGバラ

ご購入にあたってのご注意事項(必ずご覧ください。)

基準日:2015年00月00日

基準価額 前日比 純資産総額 直近決算時分配金

※基準価額および分配金は1万口当たりの金額です。



ファンドの目的

安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行います。


ファンドの特色

1. 各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの8つの資産に分散投資します。

  • 各マザーファンドは、以下の対象指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。

2. 中長期的な運用に適したポートフォリオ構築を目指します。

  • ポートフォリオの構築プロセス
  • (1)原則年1回程度、独自の定量モデルを用いて「基本的資産配分比率」を決定します。
    • 定量モデルを用いたポートフォリオの評価に従い、信託財産の着実な成長が期待でき、かつ運用期間中における信託財産の大幅な下落リスクを抑制する効果が期待できる投資比率を、「基本的資産配分比率」とします。
  • (2)「基本的資産配分比率」をポートフォリオ構築の主体としつつ、適時、市場動向に応じた資産配分の見直し(調整)を行います。
    • 投資環境やマクロ経済の状況に関する定点観測、および市場テーマ・金融政策の動向などに関する分析(定性判断)を行います。
    • 相対的な魅力度が高いと判断した資産への投資比率を「基本的資産配分比率」よりやや高めに、また相対的な魅力度が低いと判断した資産への投資比率を「基本的資産配分比率」よりやや低めに調整します。
  • (3)各マザーファンド受益証券への投資比率は、上記(1)による独自の定量モデルを用いて決定した「基本的資産配分比率」を基本として、(2)の市況動向に応じた資産配分の見直し(調整)を適時行い決定します。

3. 年金運用で培ったりそなグループのノウハウを活用します。

  • 当ファンドの運用体制
  • りそな銀行の信託財産運用ノウハウを承継し設立した「りそなアセットマネジメント」が運用します。
  • 年金運用で培った運用ノウハウが豊富な「りそな銀行信託財産運用部門」の助言を受けます。

4. 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。



資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。



ファンドの仕組み

  • 当ファンドは各マザーファンドを通じて世界各国の債券、株式およびリートなどに実質的に投資を行う、ファミリーファンド方式で運用を行います。

主な投資制限

  • 株式への実質投資割合には、制限を設けません。
  • 投資信託証券(マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。
  • 外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
  • デリバティブ取引は、投資対象とする現物資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的ならびに価格変動リスク、金利変動リスクおよび為替変動リスクを回避する目的以外には利用しません。

分配方針

原則、毎年1月25日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、以下の収益分配方針に基づいて分配を行います。
  • 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等とします。
  • 原則として、基準価額の水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、信託財産の中長期的な成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。
  • 留保益は、運用の基本方針に基づいて運用します。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

ご購入にあたってのご注意事項(必ずご覧ください。)

  • 当ページは、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • 当ファンドは投資信託であり、預貯金とは異なり元本が保証されているものではありません。
  • 当ファンドの基準価額は、実質的に値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資するため変動します。そのため当ファンドの運用の成果として投資元本を割り込み損失を被ることがありますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
  • 当ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク要素については、投資リスクのページをご覧ください。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は預貯金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 本ウェブサイトについて
  • 本ウェブサイトは、りそなアセットマネジメント株式会社(以下、当社といいます。)が投資家のみなさまに情報提供を行う目的で作成したものであり、投資勧誘を目的に作成されたものではありません。
  • 本ウェブサイトの作成にあたり、当社は情報の正確性等について細心の注意を払っておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 本ウェブサイトに掲載されている当社の見通し、予測、予想、意見等(以下、見通し等)は、それぞれ掲載時点のものであり、将来予告なしに変更されることがあります。また当社の見通し等は、将来の景気や証券価格等の動きを保証するものではありません。
  • 本ウェブサイトに掲載されている運用状況や運用実績等は、過去の一時点あるいは過去の一定期間におけるものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
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