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Smart-i Jリートインデックス

【商品分類】追加型投信/国内/不動産投信/インデックス型
【日本経済新聞掲載名】SiJリI

ご購入にあたってのご注意事項(必ずご覧ください。)

基準日:2015年00月00日

基準価額 前日比 純資産総額 直近決算時分配金

※基準価額および分配金は1万口当たりの金額です。



ファンドの目的

東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。

ファンドの特色

1. 国内の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)*の動きに連動する投資成果を目指します。

  • 「東証REIT指数(配当込み)」は、東京証券取引所に上場している不動産投資信託(REIT)全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。

2. RAM国内リートマザーファンドを通じて、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券*への投資を行います。

  • 東証REIT指数(配当込み)への連動性を高めるため、東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、不動産投信指数先物取引を活用することがあります。
  • 一般社団法人投資信託協会規則に規定する不動産投資信託証券をいいます。

3. 購入時手数料のないノーロード型のファンドです。

  • 換金時手数料、信託財産留保額もかかりません。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの仕組み

当ファンドはマザーファンドを通じて投資するファミリーファンド方式で運用します。

主な投資制限

  • 不動産投資信託証券および株式への実質投資割合には、制限を設けません。
  • 投資信託証券(マザーファンド受益証券および上場投資信託証券を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。
  • 外貨建資産への投資は、行いません。
  • デリバティブ取引は、投資対象とする現物資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的ならびに価格変動リスクおよび金利変動リスクを回避する目的以外には利用しません。

分配方針

原則、毎年5月25日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、以下の収益分配方針に基づいて分配を行います。
  • 分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等とします。
  • 原則として、基準価額の水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
  • 留保益は、運用の基本方針に基づいて運用します。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

マザーファンドが対象とする指数の著作権等について

「東証REIT指数(配当込み)」は、東京証券取引所に上場している不動産投資信託(REIT)全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。なお、指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利は東京証券取引所に帰属します。

ご購入にあたってのご注意事項(必ずご覧ください。)

  • 当ページは、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • 当ファンドは投資信託であり、預貯金とは異なり元本が保証されているものではありません。
  • 当ファンドの基準価額は、実質的に値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資するため変動します。そのため当ファンドの運用の成果として投資元本を割り込み損失を被ることがありますが、運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
  • 当ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク要素については、投資リスクのページをご覧ください。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は預貯金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う場合、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
  • 本ウェブサイトについて
  • 本ウェブサイトは、りそなアセットマネジメント株式会社(以下、当社といいます。)が投資家のみなさまに情報提供を行う目的で作成したものであり、投資勧誘を目的に作成されたものではありません。
  • 本ウェブサイトの作成にあたり、当社は情報の正確性等について細心の注意を払っておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
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  • 本ウェブサイトに掲載されている運用状況や運用実績等は、過去の一時点あるいは過去の一定期間におけるものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
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