りそなファクター戦略
NISA対象
日本高株主還元ファンド 愛称:かんげんの果実
先進国高利益成長ファンド 愛称:せいちょうの実り

りそなファクター戦略 とは

優れたファクター(指標)をもとに銘柄を絞り込むことで、
指数(インデックス)を上回るパフォーマンスを目指す戦略です

日本高株主還元ファンド 愛称:かんげんの果実
NISA対象

日本企業の中で
積極的な株主還元を
行う企業に着目

国内株式(TOPIX)を対象に、
株主還元度合いが高い銘柄の中でも
さらに株主還元度合いの継続、
向上等が期待される銘柄を厳選する
独自の銘柄選定ルールで運用します

積極的な
株主還元を行う企業に
投資する魅力

1. 高配当。企業が利益の一部を株主に分配。高配当のメリット。高い配当収入。安定した収益を背景とした株価上昇期待。
2. 積極的な自社株買い。企業が自社の株式を市場から買い戻す。自社株買いのメリット。1株あたり利益の向上による株価上昇期待。割安な価格であるシグナルとなり、株価上昇期待。

インカム収益(配当収入)とキャピタル収益(株価上昇)の両面から、
ファンドのパフォーマンス向上が期待できます

銘柄選定の確かなルール株主還元度合いの
「高さ」と「持続性」

運用プロセスのイメージ
  1. 日本株式市場 東証株価指数(TOPIX)

  2. 株主還元度合いが高い銘柄 150銘柄程度

  3. 株主還元度合いの継続、
    向上等が期待される銘柄
    ポートフォリオ
    50銘柄程度

  • 上記の運用プロセスのイメージは、当ファンドの運用プロセスの一部を抜粋したものです。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「運用プロセスのイメージ」をご確認ください。
  • 上記の運用プロセスおよびイメージ図は、今後変更になる場合があります。

こんなお客さまにおすすめ

  • 日本の株式に投資したい
  • 株主還元に着目し、配当と値上がり益による資産の成長を期待したい
  • 為替リスクのない運用がしたい

先進国高利益成長ファンド 愛称:せいちょうの実り
NISA対象

先進国企業の中で
利益成長性が
高い企業に注目

先進国株式(MSCI-KOKUSAI指数)を対象に、
利益成長性が高い銘柄の中でも
さらに持続的な成長が
期待される銘柄を厳選する
独自の銘柄選定ルールで運用します

利益成長が企業価値向上に
つながる可能性

利益を継続的に創出している企業は、安定した収益基盤を背景に、研究開発や広告宣伝など将来の成長に向けた投資を行いやすくなります。
こうした成長投資がさらなる利益の創出につながれば、企業価値の向上が期待され、投資家からの評価を通じて株価上昇につながる可能性が高くなります。

利益成長が企業価値向上につながると
考えられるプロセス
  • 上記は株価上昇のプロセスの一例を示したものであり、当ファンドの基準価額の上昇を示唆・保証するものではありません。
  • 株価は企業業績に加え、企業の財務状況、政治・経済情勢、市場の需給、それらに関する外部評価の変化等により変動します。

銘柄選定の確かなルール利益成長性の
「高さ」と「持続性」

運用プロセスのイメージ
  1. 先進国株式 MSCI-KOKUSAI指数

  2. 利益成長性が高い銘柄 300銘柄程度

  3. 高い利益成長の持続、向上等が
    期待される銘柄
    ポートフォリオ
    110銘柄程度

  • 上記の運用プロセスのイメージは、当ファンドの運用プロセスの一部を抜粋したものです。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「運用プロセスのイメージ」をご確認ください。
  • 上記の運用プロセスおよびイメージ図は、今後変更になる場合があります。

こんなお客さまにおすすめ

  • 先進国の株式に投資したい
  • 利益成長性に着目し、企業の成長による資産の成長を期待したい
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ご注意事項
  • お申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)および「目論見書補完書面」等を一体として販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
  • 運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
  • 投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
  • 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
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  • 運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。
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