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市場に流されず株の逆張りと金で挑む | 全世界株式・ゴールドアロケーション(愛称:ゴルアロ全世界)/日本株式・ゴールドアロケーション(愛称:ゴルアロ日本) 追加型投信/内外/資産複合 【NISA対象】

CONCEPT

タイミングはおまかせ。あとは待つだけ
“安く買って、高く売る”
投資王道もっと簡単

POINT01
POINT01

逆張り戦略

独自モデルで
「株式を安く買って、高く売る」
チャンスを見つけます

当ファンドは、株価指数*1の下落局面に株式比率を段階的に引き上げることで、
その後の回復・上昇局面でのリターン獲得を目指します。

株式および金*2への投資割合は、株価指数の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行います。

局面別の各資産への投資割合のイメージ

ポイント1

ピンチアウトで拡大できます

【投資対象資産】:【投資割合】 株式:50%~90%程度 金:50%~10%程度
  • *1 全世界株式・ゴールドアロケーションファンドの株価指数:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)
    日本株式・ゴールドアロケーションファンドの株価指数:東証株価指数(TOPIX、配当込み)
  • *2 金への投資は、日本を含む世界の金地金価格への連動を目指すETFへの投資を通して行います。
  • ※上記はあくまでイメージを示したものであり、実際の株価指数の動きや運用の投資割合を示唆・保証するものではありません。
POINT02
POINT02

株式とは異なる値動きをしやすい
「金」を組み入れます

金は、金融危機等の局面においてリスク回避手段として買われる傾向があります。
このため、金は株式等と異なる値動きをする傾向があり、投資資産に金を組み入れることで、
ポートフォリオの下落リスクを低減する効果が期待できます。

金と全世界株式の騰落率比較

(期間:2006年~2025年、年次)

金と全世界株式の騰落率比較

ピンチアウトで拡大できます

  • 出所:ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
  • ※全世界株式はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)をもとに、金は金価格への連動を目指すETFの価格データを円換算したものをもとに作成しています。
  • ※上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

金と日本株式の騰落率比較

(期間:2006年~2025年、年次)

金と日本株式の騰落率比較

ピンチアウトで拡大できます

  • 出所:ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
  • ※日本株式は東証株価指数(TOPIX、配当込み)をもとに、金は金価格への連動を目指すETFの価格データを円換算したものをもとに作成しています。
  • ※上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

投資の王道は
“安く買って、高く売る”

株式市場は、短期的な下落相場を繰り返しながら、
中長期には堅調に推移してきました。
この下落局面をチャンスととらえ、下がった局面で安く買い、高く売ることができれば、
より大きなリターンが見込めます。
しかし個人の判断では、これはなかなか難しいと言われています。

全世界株式の推移(期間:2005年2月末~2026年3月末、月次)
全世界株式の推移グラフ

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  • (2005年2月末を10,000として指数化)
  • 出所:ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
  • ※全世界株式:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)
  • ※上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。
日本株式の推移(期間:2005年2月末~2026年3月末、月次)
日本株式の推移グラフ

ピンチアウトで拡大できます

  • (2005年2月末を10,000として指数化)
  • 出所:ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
  • ※日本株式:東証株価指数(TOPIX、配当込み)
  • ※上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

当ファンドは、この下落局面と回復・上昇局面のトレンドを
独自のモデルで判定し、さらに金を組み合わせることで、
下落局面の影響を抑制しながら、回復・上昇局面の利益を得られるように
売買することを目指します。

バックテストデータ

全世界株式・ゴールドアロケーションファンド

バックテストシミュレーション(期間:2005年2月末~2025年7月末、月次)
  • 当ファンド(シミュレーション)(左軸)
  • 株式比率金比率(右軸)
全世界株式・ゴールドアロケーションファンド | バックテストシミュレーション

(2005年2月末を10,000として指数化)

ピンチアウトで拡大できます

2025年7月末時点
過去1年 過去10年 全期間
リターン(年率) 26.8% 14.8% 11.4%
リスク(年率) 12.2% 12.9% 16.1%
リターン/リスク 2.2 1.2 0.7
  • 出所:ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
  • ※上記のシミュレーションは、当ファンドが上記期間に存在していたと仮定して、当ファンドの参考指数であるMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)および金価格への連動を目指すETFの価格データを円換算したものをもとに作成しています。また、運用管理費用(信託報酬)の最大年率相当を控除し算出していますが、その他発生する費用・税金等については考慮していません。
  • ※上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

日本株式・ゴールドアロケーションファンド

バックテストシミュレーション(期間:2005年2月末~2025年7月末、月次)
  • 当ファンド(シミュレーション)(左軸)
  • 株式比率金比率(右軸)
日本株式・ゴールドアロケーションファンド | バックテストシミュレーション

(2005年2月末を10,000として指数化)

ピンチアウトで拡大できます

2025年7月末時点
過去1年 過去10年 全期間
リターン(年率) 13.0% 10.5% 8.4%
リスク(年率) 8.2% 11.7% 14.5%
リターン/リスク 1.6 0.9 0.6
  • 出所:ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。
  • ※上記のシミュレーションは、当ファンドが上記期間に存在していたと仮定して、当ファンドの参考指数である東証株価指数(TOPIX、配当込み)および金価格への連動を目指すETFの価格データを円換算したものをもとに作成しています。また、運用管理費用(信託報酬)の最大年率相当を控除し算出していますが、その他発生する費用・税金等については考慮していません。
  • ※上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。

さらに NISA枠の消費を抑えつつ組入比率を調整

ファンド内売買非課税枠を温存

個人で同様の運用を行う場合は、管理コスト(※)の発生や、
NISA口座にて一度売却を行った非課税枠は、翌年まで復活しない、などのデメリットが存在します。
※株式指数の動きを追って、売買を行うことによる手間や時間などのコスト

当ファンドは、株式と金の売買をファンド内で行うことにより、
管理コストを抑制でき、また非課税枠を消費しません。

株式と金の保有例

株式と金を半分ずつ保有

ピンチアウトで拡大できます

※上記はイメージです。今後変更になる場合があります。

株式ファンドと金ファンドを
それぞれ保有した場合
  • 自分で見直しが必要
  • 買付の都度NISA枠を消費
当ファンド(バランスファンド)を
保有した場合
  • 見直しはプロにお任せ!
  • ファンド内での見直しは
    NISA枠を消費しない!

ファンドをもっと詳しく知りたい方はこちら

全世界株式・
ゴールドアロケーションファンド

愛称: 愛称:ゴルアロ全世界

日本株式・
ゴールドアロケーションファンド

愛称: 愛称:ゴルアロ日本

ご注意事項

  • お申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)および「目論見書補完書面」等を一体として販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
  • 運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
  • 投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
  • 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 当ページは、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。
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