埼玉りそな・グローバルバランス・プラスESG追加型投信／内外／資産複合
安定した収益の確保と信託財産の中長期的な
成長を目指して運用を行います。
国際分散投資に“ESG/SDGs”の観点を取り入れることで、
「長期資産形成」と「持続可能な社会」の両方の実現を目指します。
国際分散投資で
中長期的な資産成長を目指します。
当ファンドは世界各国の債券、株式およびリートなどへ
分散投資を行うバランス型ファンドです。
資産配分のイメージ
最新の資産別構成比率および特に地域社会（埼玉県）やESG/SDGsを重視した運用については、月報（マンスリーレポート）をご確認ください。
運用プロセスのイメージ
マーケットシナリオの作成
過去のデータをそのまま用いてシミュレーションを行うのではなく、過去に起きていなかった事象も今後起こり得ると考え、過去のデータをランダムに組み合わせ、将来起こり得る可能性のある数万通りのマーケットシナリオを作成します。
基本的資産配分比率の算出
（原則として年1回程度見直し）
上記数万通りのシミュレーションを踏まえ、独自の定量モデルによって、中長期的な運用に最適と考えられる基本的資産配分比率を算出します。
ポートフォリオ構築
基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオの構築を行います。
※上記は運用のイメージを示したものであり、将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。また、今後変更になる場合があります。
環境や社会に配慮した投資を行います。
先進国債券、国内株式および先進国株式への投資において、特にESG/SDGsを重視します。
対象
資産
国内
株式
先進国
株式
ESG関連インデックス＊に連動する投資成果を⽬指す
マザーファンドを組み⼊れます。
＊ESG関連インデックスとは、MSCI ジャパン ESG セレクト・リーダーズ指数(配当込み)およびMSCI-KOKUSAI ESG リーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)を言います。
Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）の頭文字を取ったものです。
ESG投資とは、E・S・Gの要素（非財務情報）を考慮して銘柄選別を行う投資のことを言います。ESG評価の高い企業は、持続的な企業価値の向上が期待されています。
ESG投資を取り入れることにより、結果として投資家にも長期的なリターンをもたらすことが期待されています。
環境への配慮
CO2排出量の削減
再生可能エネルギーの使用など
社会への配慮
多様性への配慮
労働条件の改善
食品ロスの削減など
ガバナンスの強化
情報開示の強化
法令遵守の徹底など
対象
資産
先進国
債券
調達資金がSDGsに貢献する事業に充当される債券（SDGs債）を
主要投資対象とする＊マザーファンドを組み入れます。
＊SDGs債の発行状況や市況状況および純資産総額の水準等により、SDGs債への投資比率が低位となる場合があります。
“Sustainable Development Goals”（持続可能な開発目標）の略称で、「誰一人取り残さない（leave no one behind）」持続可能でよりよい社会の実現を目指す世界共通の目標です。
2030年を達成年限とし、17のゴールと169のターゲットから構成されています。
代表的なSDGs債の種類と特徴
※上記の記載内容については、今後変更される可能性があります。
世界中で広がるESG投資
社会から厳しい目線が向けられるようになりました。
埼玉県債への投資を通じて
埼玉県を応援します。
埼玉県マスコット「コバトン」「さいたまっち」
対象
資産
国内
債券
日本の国債および埼玉県が発行する公募地方債を主要投資対象とします。
投資対象資産のうち、国内債券については、日本の国債および埼玉県が発行する公募地方債を主要投資対象とするマザーファンドを組み入れます。
※埼玉県が発行する公募地方債の発行状況や市況状況および純資産総額の水準等により、当該地方債に投資を行わない、もしくは投資比率が低位となる場合があります。
最新の組入銘柄については、月報（マンスリーレポート）をご確認ください。
埼玉県債
埼玉県債を通じた資金フローのイメージ
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ご注意事項
- ●お申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）および「目論見書補完書面」等を一体として販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
- ●投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
- ●運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
- ●投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
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