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円建グローバル公社債ファンド 追加型投信/内外/債券 愛称: 円咲 yensai NISA 対象

値動きをおさえながら、
少しずつ増やすことを目指します

当ファンドは、
円建の投資適格債に投資を行うことで、
安定した収益の確保を目指します

ポイント 1 為替リスクのない
円建債券で運用

当ファンドの主要投資対象は、国内外の法人が発行する円建の社債(金融債、劣後債を含みます。)と
国内外の円建の公債(国債、地方債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)です。

当ファンドのポートフォリオ

ポートフォリオの状況

平均最終利回り
(年率、信託報酬控除前)
1.53%
平均最終利回り
(年率、信託報酬控除後)
1.04%
平均残存年数 5.37年

格付別構成比率

グラフ:格付別構成比率

債券種別構成比率

グラフ:債券種別構成比率

  • 上記は2024年3月末時点の当ファンドのポートフォリオの状況を示すものであり、当ファンドの現在のポートフォリオの状況とは異なります。また、今後ポートフォリオの状況は変動します。
  • 平均最終利回り(年率、信託報酬控除前)は、マザーファンドにおける各組入銘柄の最終利回りを組入比率で加重平均した値です。
  • 平均最終利回り(年率、信託報酬控除後)は、平均最終利回り(年率、信託報酬控除前)から当ファンドにおける2024年3月末時点の信託報酬年率0.495%(税込)を控除した値です。購入時手数料やその他発生する費用・税金等については考慮していません。ファンドの費用や適用される信託報酬率については、交付目論見書の「ファンドの費用・税金」をご確認ください。
  • 平均残存年数は、各組入銘柄の残存年数を組入比率で加重平均した値です。なお、繰上償還条項が付与されている銘柄の残存年数は、次回の繰上償還可能日を基準に算出しています。
  • 上記格付別構成比率および債券種別構成比率は、マザーファンドの保有状況に基づく値であり、マザーファンドの債券現物部分について計算しています。四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
  • 格付別構成比率は、マザーファンドにおける各組入銘柄の格付(Moody's、S&P、R&I、JCR 4社のうち、一番高い債券格付または発行体格付)に基づき計算しています。格付の表記はS&Pに準拠しています。

当ファンドの
ポートフォリオの状況については、
マンスリーレポートよりご確認ください

ポイント 2 投資適格債の中から
銘柄を厳選
投資適格債を投資対象とし、
徹底した信用力分析を行います。

  • 原則として、取得時において投資適格相当の格付を取得している債券を投資対象とします。
  • 利回り水準の評価や多角的な信用力分析を通じて、総合的に魅力度の高い銘柄を厳選します。

銘柄選定プロセス

債券への投資は、投資する債券の信用力(格付)が保有期間を通じて維持されることが重要です。

図:銘柄選定プロセス

  • 投資適格相当の格付とは、Moody’s、S&P、R&I、JCR 4社のうち、一番高い格付がBBB格相当以上(S&P、R&I、JCRのいずれかでBBB以上またはMoody’sでBaa以上)であることとしています。
  • 一般にBBB格相当以上が付された債券は、投資適格債と呼ばれています。
  • 上記の銘柄選定プロセスおよびイメージ図は、今後変更になる場合があります。
  • 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じた場合、純資産総額が運用に支障をきたす水準となった場合および信託が終了する場合等のやむを得ない事情が発生したときは、上記のような運用ができない場合があります。

ポイント 3 安定的な運用を目指して
ラダー型運用を採用
金利環境等に左右されにくい
安定的な値動きや収益の確保を目指します。

  • ラダー型運用は、短期から長期まで残存期間(年限)の異なる債券に概ね均等に投資する運用手法です。
  • 特定の年限の債券に集中投資した場合と比べて、金利変動リスクの軽減が期待できます。

ラダー型運用のイメージ

図:ラダー型運用

  • 上図はラダー型運用のイメージであり、実際には上図のような運用にならない場合があります。

信託報酬率について

  • 当ファンドは国内金利(新発10年固定利付国債の利回り(終値))の水準に合わせて、信託報酬率を年に1回見直します。
  • 2024年3月末現在、当ファンドの信託報酬率は年率0.495%(税込)となっています。

図:ご参考 信託報酬率について

  • 信託報酬率の決定には、毎年2月の最終営業日における日本相互証券株式会社が発表する新発10年固定利付国債の利回り(終値)を用います。
    詳細については、交付目論見書の「ファンドの費用・税金」をご確認ください。

ご注意事項

  • お申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」等を販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
  • 運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
  • 投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
  • 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 当ページは、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。
  • 当ページに指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • 当ページの記載内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

商号等:りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2858号
加入協会:一般社団法人投資信託協会
     一般社団法人日本投資顧問業協会

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