スマホ用ページはこちら

ラップ型ファンド・プラスESG【愛称：R246 ESG】 ラップ型ファンド・プラスESG【愛称：R246 ESG】

R246 ESG は、「資産運用」を通じて
「豊かさ」と「よりよい社会」を見つめる３つの運用タイプをご用意しました

人生100年時代、将来のおカネの準備は不可欠 人生のおカネは一般的に「つみたて期」と「取り崩し期」に分けられます。近年は高齢化により「取り崩し期」がどんどん延びているため、しっかり蓄えを行っているつもりでも、将来、資産が底をついてしまう可能性が出てきます。
｢持続可能な社会｣を目指し実現することによりこの先の私たちのくらしそしてその先の未来への「豊かさ」につながります 今ある「豊かさ」や、「よりよい社会」を将来に引き継ぐためにも、衣・食・住をはじめとする一つひとつの行動に、未来に向けた「社会の持続可能性」を意識する必要があります。
NISAを活用し、お得に運用！

国際分散投資に“ESG”の観点を取り入れることで、
「長期資産形成」と「持続可能な社会」の両方の実現を目指すファンドができました

当ファンドのポイント

目標リターン別に３つの運用タイプからお選びいただけます

  • ●世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資します。
    5年から10年程度の期間で各目標リターンの達成を目指して運用します。
  • ●お客さまがとり得るリスクの水準に応じて３つのファンドからお好みの運用タイプをお選びいただけます。

基本的資産配分※2024年3月時点

  • 国内債券
  • 先進国債券
    （為替ヘッジあり)＊
  • 国内株式
  • 先進国株式
  • 新興国債券
  • 新興国株式
  • 国内リート
  • 先進国リート

＊発行国が先進国以外の場合があります。

「R246 ESG」の目標リターン、想定リスク水準などの前提条件や留意事項などについてはこちらからご確認ください。

ESG/SDGsを重視した運用を行います

｢ESG」とは

Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）の頭文字を取ったものです。
ESG投資とは、E・S・Gの要素（非財務情報）を考慮して銘柄選別を行う投資のことを言います。
ESG評価の高い企業は、持続的な企業価値の向上が期待されています。
ESG投資を取り入れることにより、結果として投資家にも長期的なリターンをもたらすことが期待されています。

対象資産

  • 国内株式
  • 先進国株式

ESG関連インデックス＊に連動する投資成果を⽬指すマザーファンドを組み⼊れます。

  • ＊ESG関連インデックスとは、MSCI ジャパン ESG セレクト･リーダーズ指数（配当込み）およびMSCI-KOKUSAI ESG リーダーズ指数（配当込み、円換算ベース）を言います。

｢SDGs」とは

SDGsは、“Sustainable Development Goals”（持続可能な開発目標)の略称で、「誰一人取り残さない
（leave no one behind）」持続可能でよりよい社会の実現を目指す世界共通の目標です。
2030年を達成年限とし、17のゴールと169のターゲットから構成されています。

代表的なSDGs債の種類と特徴

グリーン・ボンド
温暖化問題、再生可能エネルギー等、環境プロジェクトに充当するために発行する債券です。
ソーシャル・ボンド
貧困問題、女性活躍の機会増進など、社会的課題解決のためのプロジェクトに充当するために発行する債券です。
サスティナブル・ボンド
グリーンとソーシャル両方のプロジェクト、両方の性格を持つプロジェクトに充当するために発行する債券です。

対象資産

  • 国内債券
  • 先進国債券

SDGsに貢献する事業に充当される債券(SDGs債)を主要投資対象と
する＊マザーファンドを組み入れます。

  • ＊SDGs債の発行状況や市況状況および純資産総額の水準等により、SDGs債への投資比率が低位となる場合があります。
  • ※上記の記載内容については、今後変更される可能性があります。

ESG投資で 社会問題の解決を後押し

たとえば今、私たちの身の回りではこのような問題が起こっています

真夏日の増加

1910年〜1939年の平均年間日数約35日

1994年～2023年の平均年間日数約43日

約8日増

  • ※〔全国13地点平均〕最高気温30℃以上の日の年間日数

出所：気象庁

真夏日の増加により、

  • ●熱中症リスクの増大と、それに伴う予防対策・医療コストの増大
  • ●不眠・寝不足による免疫力低下

などが問題になっています。

食品ロスの発生

国民1人当たりの食品ロス量

年間 約42kg

年間1人当たりの米の消費量（約51kg）に近い量

  • 出所：農林水産省｢日本の食品ロスの状況（令和3年度）｣

食品ロスの発生により、

  • ●食品廃棄物の輸送・焼却に伴うエネルギー
    消費量の増大
  • ●焼却処分によるCO2排出量の増大

などが問題になっています。

ESG投資によってもたらされる持続可能な社会のための取り組み例

再生可能エネルギーの利用拡大

  • ●CO2排出量削減を通じた地球温暖化抑制
  • ●原油・石炭に代替する国産のエネルギー源の確保

フードサプライチェーンの持続性向上

  • ●加工品化等を通じた規格外食材の再流通
  • ●加工技術や貯蔵技術の向上に伴う消費期限延長化
  • ●包装方法や商品陳列の見直し等による流通時のロス削減
  • ※上記はESG投資によってもたらされる取り組みの一例であり、当ファンドの運用により上記の取り組みが促進されるとは限りません。

当ファンドの運用シミュレーション

①リターンの推移

ピンチアウトで拡大できます

②リスクリターンのイメージ

ピンチアウトで拡大できます
  • 出所：ブルームバーグのデータをもとにりそなアセットマネジメントが作成。（①・②）

①リターンの推移、および②リスクリターンのイメージに関しては、以下をご確認ください。

  • ※上記のシミュレーションは、3つのファンドがそれぞれ上記期間に存在していたと仮定したうえで算出したものです。（①）
  • ※上記は、3つのファンドがそれぞれ上記期間に存在していたと仮定したうえで算出したシミュレーション結果、ならびに同期間における各資産の代表的な指数の騰落率より算出したものです。各資産の代表的な指数については、以下【代表的な指数】をご参照ください。（②）
  • ※当ファンド（安定型/安定成長型/成長型）のシミュレーションは、2024年3月時点の基本的資産配分にて運用したとみなして算出したものです。シミュレーションに使用した投資対象資産に関するデータ定義等については、【シミュレーションに使用したデータの内容等について】をご参照ください。（①・②）
  • ※上記のシミュレーションは、運用管理費用（信託報酬）相当を控除し算出していますが、その他発生する費用・税金等については考慮していません。また、上記はファンドの運用実績を示すものではなく、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。（①・②）

【代表的な指数】

国内債券：NOMURA-BPI総合/先進国債券（為替ヘッジあり）：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）/国内株式：東証株価指数（TOPIX、配当込み）/先進国株式：MSCI-KOKUSAI指数（配当込み、円換算ベース）/新興国債券：JPモルガンGBI―EMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）/新興国株式：MSCIエマージング・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）/国内リート：東証REIT指数（配当込み）/先進国リート：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）

りそなアセットマネジメントは
「将来世代に対しても豊かさ、
幸せを提供できる運用会社」を目指し、
ESG投資やSDGs活動を通じて、
これからも企業の持続的な成長と社会の
持続的な発展を支援してまいります。

ファンドをもっと詳しく知りたい方はこちら

投資リスク・手続・手数料等 目論見書・レポート 販売会社一覧

「R246 ESG」の目標リターンなどについて

  • ※「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。したがって、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
  • ※目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
  • ※目標リターンに記載している短期金利は無担保コールO／N物レート（確報）のことを指します。
  • ※目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。
  • ※想定リスク水準は、2011年6月から2024年1月までの期間に、2024年3月時点の基本的資産配分で各資産を保有していたと仮定し、各指数＊1の収益率に基づき算出したものです。実際の運用では資産配分の見直しや各マザーファンドのリスク水準の変化等に伴って将来的に変動します。
  • ※基本的資産配分は、2024年3月時点のものです。四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。また、特にESG/SDGsを重視した運用の割合についても、四捨五入の関係で、個々の投資対象資産の値の合計値と異なる場合があります。基本的資産配分は、各運用タイプの「目標リターン」に応じて、各指数＊2の過去の収益率およびリスクに鑑み下方リスク水準の低減を目指して定期的に見直します。ただし、信託財産に現金等が含まれることや各マザーファンドの基準価額が変動すること等により、実際の資産別構成比率が上記の基本的資産配分と一致しない場合があります。また、特にESG/SDGsを重視した運用の割合も同様です。
  • ＊1 想定リスク水準の算出には、原則として各マザーファンドの対象指数を利用します。ただし、ＲＭ国内SDGs債券マザーファンド、ＲＭ米ドル建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）およびＲＭユーロ建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）は、対象指数を設けていないため、それぞれのマザーファンドの投資対象と運用手法に基づいて、NOMURA-BPI / Ladder 10年指数、FTSE米国債1-10年インデックス（円ヘッジ・円ベース）およびFTSE独国債1-10年インデックス（円ヘッジ・円ベース）を利用します。
  • ＊2 基本的資産配分の算出・見直しには、国内債券：NOMURA-BPI総合を含む複数の指数、先進国債券（為替ヘッジあり）：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）を含む複数の指数、国内株式：東証株価指数（TOPIX、配当込み）、先進国株式：MSCI-KOKUSAI指数（配当込み、円換算ベース）、新興国債券：JPモルガンGBIーEMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）、国内リート：東証REIT指数（配当込み）および先進国リート：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）を利用します。

シミュレーションに使用したデータの内容等について

ＲＭ国内SDGs債券マザーファンド、ＲＭ米ドル建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）およびＲＭユーロ建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）は、対象指数を設けていないため、それぞれのマザーファンドの投資対象と運用手法に基づいて、NOMURA-BPI / Ladder
10年指数、FTSE米国債1-10年インデックス（円ヘッジ・円ベース）およびFTSE独国債1-10年インデックス（円ヘッジ・円ベース）を利用しています。その他の資産については以下「当ファンドが投資するマザーファンドが対象とする各指数について」をご参照ください。

当ファンドが投資するマザーファンドが対象とする各指数について

  • 国内
    債券

    ＲＭ国内SDGs債券マザーファンド

    【対象指数】なし

  • 先進国
    債券

    ＲＭ米ドル建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）

    【対象指数】なし

  • 先進国
    債券

    ＲＭユーロ建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）

    【対象指数】なし

  • 国内
    株式

    ＲＭ国内株式ESGマザーファンド

    【対象指数】MSCI ジャパン ESG セレクト・リーダーズ指数（配当込み）

    MSCI Inc.が開発した、国内株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。

  • 先進国
    株式

    ＲＭ先進国株式ESGマザーファンド

    【対象指数】MSCI-KOKUSAI ESG リーダーズ指数（配当込み、円換算ベース）

    MSCI Inc.が開発した、MSCI-KOKUSAI ESG リーダーズ指数（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。MSCI-KOKUSAI ESG リーダーズ指数（米ドルベース）は、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。

  • 新興国
    債券

    ＲＭ新興国債券マザーファンド

    【対象指数】JPモルガンGBIーEMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）

    JPモルガンGBI―EMグローバル・ダイバーシファイド（米ドルベース）をもとに、委託会社が円換算して計算したものです。JPモルガンGBI―EMグローバル・ダイバーシファイド（米ドルベース）は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシー（J.P.Morgan Securities LLC）が算出し公表している指数で、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。

  • 新興国
    株式

    ＲＭ新興国株式マザーファンド

    【対象指数】MSCIエマージング・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）

    MSCIエマージング・マーケット指数（米ドルベース）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。MSCIエマージング・マーケット指数（米ドルベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。

  • 国内
    リート

    ＲＭ国内リートマザーファンド

    【対象指数】東証REIT指数（配当込み）

    東京証券取引所に上場している不動産投資信託（REIT）全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。

  • 先進国
    リート

    ＲＭ先進国リートマザーファンド

    【対象指数】S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）

    S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み）をもとに委託会社が円換算して計算したものです。S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み）は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが有するS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。

ご注意事項

  • ●お申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」等を販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • ●投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
  • ●運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
  • ●投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
  • ●投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
  • ●当ページは、当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • ●運用実績および市場環境の分析等の記載内容は過去の実績および将来の予測であり、将来の運用成果および市場環境等を示唆・保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により、運用方針が変更される場合があります。
  • ●当ページに指数・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権、その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
  • ●当ページの記載内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

商号等：りそなアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2858号

加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会

最新情報はこちら