R246シリーズの目標リターンなどについて

• 「目標リターン」とは、必ず一定の収益を得ることのできる運用を意味するものではなく、記載されている目標リターンの数値は、その達成を示唆・保証するものではありません。したがって、投資者の元本が保証されるものではなく、各ファンドの基準価額は下落することがあります。
• 目標リターンは、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。その他発生する費用につきましては考慮していません。
• 目標リターンに記載している短期金利は無担保コールO／N物レート（確報）のことを指します。
• 目標リターンは、5年から10年程度の中長期的な期間、運用することを想定して設定しています。

<R246>

• リスク水準は、2003年4月から2024年1月までの期間に、2024年3月時点の基本的資産配分で各マザーファンドを保有していたと仮定し、各対象指数の収益率に基づき算出したものです。実際の運用では資産配分の見直しや各マザーファンドのリスク水準の変化等に伴って将来的に変動します。
• 基本的資産配分は、2024年3月時点のものです。四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。基本的資産配分は、各運用タイプの「目標リターン」に応じて、各マザーファンドの対象指数の過去の収益率およびリスクに鑑み下方リスク水準の低減を目指して定期的に見直します。ただし、信託財産に現金等が含まれることや各マザーファンドの基準価額が変動すること等により、実際の資産別構成比率が基本的資産配分と一致しない場合があります。

<R246 ESG>

• 想定リスク水準は、2011年6月から2024年1月までの期間に、2024年3月時点の基本的資産配分で各資産を保有していたと仮定し、各指数^＊1の収益率に基づき算出したものです。実際の運用では資産配分の見直しや各マザーファンドのリスク水準の変化等に伴って将来的に変動します。
• 基本的資産配分は、2024年3月時点のものです。四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。また、特にESG/SDGsを重視した運用の割合についても、四捨五入の関係で、個々の投資対象資産の値の合計値と異なる場合があります。基本的資産配分は、各運用タイプの「目標リターン」に応じて、各指数^＊2の過去の収益率およびリスクに鑑み下方リスク水準の低減を目指して定期的に見直します。ただし、信託財産に現金等が含まれることや各マザーファンドの基準価額が変動すること等により、実際の資産別構成比率が基本的資産配分と一致しない場合があります。また、特にESG/SDGsを重視した運用の割合も同様です。

1. 想定リスク水準の算出には、原則として各マザーファンドの対象指数を利用します。ただし、RM国内SDGs債券マザーファンド、RM米ドル建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）およびRMユーロ建SDGs債券マザーファンド（為替ヘッジあり）は、対象指数を設けていないため、それぞれのマザーファンドの投資対象と運用手法に基づいて、NOMURA-BPI / Ladder 10年指数、FTSE米国債1-10年インデックス（円ヘッジ・円ベース）およびFTSE独国債1-10年インデックス（円ヘッジ・円ベース）を利用します。
2. 基本的資産配分の算出・見直しには、国内債券：NOMURA-BPI総合を含む複数の指数、先進国債券（為替ヘッジあり）：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）を含む複数の指数、国内株式：東証株価指数（TOPIX、配当込み）、先進国株式：MSCI-KOKUSAI指数（配当込み、円換算ベース）、新興国債券：JPモルガンGBIーEMグローバル・ダイバーシファイド（円換算ベース）、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット指数（配当込み、円換算ベース）、国内リート：東証REIT指数（配当込み）および先進国リート：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円換算ベース）を利用します。

R246シリーズが投資するマザーファンドが対象とする各指数について

ご注意事項

• お申込みにあたっては、投資信託説明書（交付目論見書）および一体としてお渡しする「目論見書補完書面」等を販売会社よりお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
• 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
• 運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
• 投資信託は預金や保険契約ではなく、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また証券会社以外でご購入された場合は、投資者保護基金の対象にはなりません。
• 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
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